駒ヶ根に想う

桃の木に実が付きました。
でも、幼木なので、たくさんの実を大きくするだけの力はありません。

自然に任せてもかなりの数を落果させますが、それ以上に摘果しないといけないでしょうね。
一個でも負担が重過ぎるかもしれません。

身の丈にあった実をつける。
欲張りすぎの現代人にも必要なのは摘果かもしれませんね。

原発再稼動や電力不足で節電がもてはやされていますが、電力のほとんどは化石燃料を浪費して作られている。
使ったエネルギーを後世に返せない無責任な状況ですよ。

桃は管理者が摘果しますが、現代人の生活に対する摘果は自分で行動を起して欲しいですね。  

再生可能エネルギーの買い取り価格が決まりました。
太陽光発電は２０年間固定で４２円と、かなり魅力的な設定になりました。
何とかして増設したいな。

でも、母屋の屋根は、ダイサギの向こうに見える太陽熱温水器がやっと乗る程度で、他は落葉樹の木陰になるようにしてあるのでダメ。
庭や倉庫も目いっぱい載せているので余地がない。
屋根が空いている人が羨ましいな・・・。

ところで、エネルギーの供給に非協力的な家庭は、電気料金の値上げを負担することで間接的に貢献することになりました。
発電する人には売電収益がもたらされる一方で、買電するだけの人は肩身の狭い思いをする傾向になりつつあります。

発電設備を設置できなくても市民出資発電所に参加するという手もあるのだし、エネルギーは自分たちで作り出すものだという新しい社会認識を作り上げていきましょう。  

今日のトピックスはコレ。
原発危機の真実

原発の是非を考えるときに、今のままの狭い視野では片手落ち。
自分たちが不自由なく使っている電気にどのように責任を自覚しているかが問われている。

原発反対と唱えながら、漫然と電気を消費する自己欺瞞を解決すること。
地域エゴ、世代エゴを認識して原発を見つめること。

原発を止めるために化石燃料の大量消費に陥っている現状に危機感を懐いている人は少ない。
仕方がないと思い込んでいる。
これがエネルギーエゴの実態ですね。  

「温暖化でどうかわる、信州の生きものと私たちのくらし」と題したセミナーへ行ってきました。
温暖化の現状分析と植物・生物からみた温暖化の影響と予測。
さらに、どのように対処していくか。

生態調査の専門家の報告なので、現状については細かく調べられていましたし、学術的な分析もしっかりしていたし説明もわかりやすかった。

残念なのは、温暖化しても何とかなるという暢気な気構えがにじみ出ていたところです。
県の目標はCO2マイナス6％だったけど、現状はプラス12％で対策は失敗でしたということを笑顔で語っている姿は、生物を相手にしていいるおおらかさが反映しているのだと良い方に受け取っておくしかない。。

温暖化で県の産業に大きな転換が迫られるのですが、信州のリンゴは、現在の栽培適地のほとんどが不適地に変わっていく様子は、生産農家の方が見たらショックを受けたでしょうね。

生態が温暖化の影響を受けて移動するとか絶滅するとかいわれても、生き物や植物好きでない人の多くはピント来ない。
しかし、自分の飯の種が大打撃を受けると指摘されると実感が湧く。
あの手この手で、他人事ではない現実を理解するための手段や機会を増やしていって欲しいと提案しておきました。  

【　重　大　発　表　！！　】

ついにやりました。
自給率100％超え。
エネルギー自給住宅は珍しくありませんが、住まいに限らず、暮らし+事業+通勤など生きるための営みのすべてに関わるエネルギーを合算しての自立です。

２０１１年の内訳は、下記の通り。（単位はすべてｋｗｈ換算）

●消費エネルギー　（外部から購入したエネルギー）
電気　　　２，３６７（18％）
ガス　　　　　７６７（6％）
ガソリン　９，８３４（76％）

●供給エネルギー　（外部へ提供したエネルギー）
電気　１６，２１４

●自給率　１２５％

家業で使う電気や営農で消費する燃料もすべて含んでいます。
ガソリンの割合が飛び抜けて大きいのは、公共交通機関が利用できない田舎ならではです。
電気自動車の利用を想定すれば温室効果ガスの排出量も完璧に削減可能です。

大容量の太陽光発電を設置してあるからですが、公共交通網が整備されている場所なら、ガソリンの消費量が大幅に減るだろうから自給率は増加することも考えられる。

太陽光発電の投資分は７年で償却できる見込みなので、負担よりも利益の方が完全に上回ります。
原発も要らないし、火力発電所だって無くてもいける。

エネルギー自立生活は夢ではなく、ここに現実となりました。
特別に作られたコンセプト住宅でなくてもできる。
できないと思っている人にはいつまでたってもできませんが、やろうと思えばできるということ。

※自給自足エネルギー（太陽熱、薪、自家消費電力）、公共交通機関利用分は除外してあります。  

住宅エコポイント、年内にも復活へ　国交相が表明

前田武志国土交通相は１６日の閣議後会見で、７月末で終了した住宅エコポイントを、年内にも復活させると表明した。必要な経費を第３次補正予算案に盛り込む方向で財務省と調整している。予算額は１千億円超とみられる。

　前田国交相は「住宅・建築物のゼロエネルギー化を進めたい」と述べ、省エネの観点から制度を復活させる必要があるとの考えを示した。住宅市場の底上げの狙いもあるとみられる。

　従来の制度では、省エネ性能を満たした住宅の新築・改修時に、１戸あたり最大３０万円分のポイントがつき、住宅の工事費にあてたり、商品に交換したりすることができた。今回は、財源が不足しているため、東日本大震災の被災地では最大３０万円分のポイントをつけるが、それ以外の地域の新築時には１５万円分に半減する方向だ。　＝朝日新聞　2011年9月16日＝

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省エネ住宅に報奨金を出すのもいいが、やはり義務化が必要だと思う。
報奨金を辞退すれば、粗悪な浪エネ住宅が作れてしまうのだから。
最近、近所に建てられた家には漏エネ住宅が多い。

冬に太陽熱を室内に取り込もうと窓を大きくしたのに、安価な二重ガラスを使用したので断熱性が不足して寒くて困っているものもある。
大工の断熱知識が付け焼刃だし、断熱材を納入する資材屋も「この程度で十分です」と知ったかぶりをしていた。
箱は作れても、快適性を加味できないのでは任せておけない。

かといって小さな開口のみで、クーラーボックスのような無暖房住宅も建てられているが、周囲の環境と隔絶した生活環境が快適とも思えない。
不足も困るが過剰もいただけない。
寒さ、暑さを適切にしのぎ、春や秋の快適な外気は積極的に取り込める、こなれた住宅を建てられる工務店が見当たらないの、家を頼む側からすれば不幸な地域だと思う。

駒ヶ根の最も大きな建築会社は、先ごろ欠陥建築で建て直し命令を受けている。
駒ヶ根の建築レベルはこの程度なのだ。
規制緩和が叫ばれているが、業界の技術レベルが低いことからすると規制強化が求められるのではないだろうか。  

街ごとエネルギー活用　東芝、工場跡に計画　大阪・茨木

　東芝が街全体でエネルギーの効率利用をはかる「スマートコミュニティー」を、大阪府茨木市の工場跡地（広さ約１１ヘクタール）に計画していることが分かった。周辺施設を含めて約１８ヘクタールを活用。実現すれば、民間主体としては国内で最大級の「次世代の街」となる。早ければ２０１３年の着工を目指す。

　工場跡地は、名神高速茨木インターチェンジの北東約２キロの住宅街にあり、かつては家電製品を生産。現在は更地になっている。

　計画では、地区全体のエネルギー利用を管理する拠点施設を中心に、太陽光発電システムを導入した住宅や商業施設、電気自動車の充電施設などを整備。カーシェアリングや雨水の再利用も取りいれる。　＝朝日新聞　2011年8月15日 ＝

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街づくりの歴史が変わろうとしています。
江戸時代には、考えられた街づくりがされていたはずですが、「近代」とか「現代」になって街づくりに知恵働かなくなっていました。
エネルギー革命に向けて温故知新です。  

ソフトバンクの孫社長は先見の明があると思うがやり方が強引なので軋轢も生むだろう。
でも、それくらいの気概をもって臨まなければ産官学に築き上げられた原子力村の結束を突き崩すことは出来ないのだろうな。

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ソフトバンク、風力発電会社に出資　ノウハウ吸収狙う

　自然エネルギーの普及に取り組むソフトバンクが、風力発電企業に出資していたことが分かった。電力事業での経験不足などを補い、参入を表明ずみの太陽光発電とともに事業の具体化につなげる。

　出資したのは、三菱商事や日本政策投資銀行などが出資する「グリーンパワーインベストメント」（ＧＰＩ）。６月に１０億円を出資して第三者割当増資に応じ、４４％の筆頭株主となった。経営権は握らず、ノウハウの吸収に努めるのが狙いだという。

　ＧＰＩは、高知県大月町で風力発電事業を行っているほか、欧州の風力発電事業へも投資してきたものの、資金面で課題を抱えていたという。

　ソフトバンクは１３日、全国３５道府県と自然エネルギーの普及に向けた政策の提言などをする「自然エネルギー協議会」を設立。参加自治体の一部から遊休地などの紹介を受け、太陽光発電事業を始める計画で、北海道帯広市で太陽光発電パネルの性能を確かめるテストを年内に始める。風力発電も柱の一つに加え、今後設立を予定する発電設備の運営会社にＧＰＩの経験を生かす方針だ。　＝2011年7月27日　朝日新聞＝  

ハイブリッドなどに象徴されるエコカーは高いというイメージがあったが、今後は払拭されそうだ。

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１リットルで３０キロ　ダイハツが新低燃費技術「イース」の概要を発表

　ダイハツ工業は１９日、今年９月に発売予定の新型軽自動車に導入する低燃費技術「ｅ：Ｓ（イース）」の概要を発表した。燃焼効率を高めた新エンジンの採用などで、従来の「１０・１５モード」よりも厳しい新燃費基準「ＪＣ０８モード」で、ガソリン１リットル当たり３０キロの走行距離を達成する見通しだ。

　同技術を搭載した新型車の価格は、最も安いモデルで８０万円を切る設定にする予定。低燃費と低価格の両立により、エコカーとして台頭するハイブリッド車（ＨＶ）などに対抗し、経済性を重視する消費者の取り込みを図る。

　同技術搭載の新型車は１０・１５モードでも１リットル当たりの走行距離が３２キロに達する見込みで、ＨＶを除くガソリン車では最高レベルの燃費性能を持つことになる。

　同技術は圧縮比率向上と燃料噴射装置改良で燃焼効率を高めた新エンジンと、ブレーキをかけて車速が時速７キロ以下になると自動的にエンジンを停止する「停車前アイドリングストップ」機能とを組み合わせた。これに車両重量の軽量化、空気抵抗の低減などを通じ、燃費性能を大幅に向上させた。

　新技術を核にダイハツは「低燃費車としての軽自動車の魅力復活」（福塚政上級執行役員）を狙う。もともと軽自動車は、登録車と比べて低燃費で、価格の安さを優位性として市場を伸ばしてきた。しかし燃費３８キロ（１０・１５モード）のトヨタのＨＶ「プリウス」はじめ、同じく３０キロのホンダの「フィットハイブリッド（ＨＶ）」など、軽をしのぐ燃費性能を持つＨＶが相次いで投入され、軽の燃費の優位性は低下している。

　価格面でも、ＨＶや低燃費登録車の突き上げを受けている。例えば燃費２７キロ（同）で、ダイハツの代表的な低燃費車である「ムーヴ」の最低価格は１２２万円。これに対してＨＶで最も安いフィットＨＶは１５９万円、マツダが新開発した「スカイアクティブエンジン」搭載の小型車「デミオ」は、燃費３０キロ（同）ながら最低モデルは１４０万円で、価格差は接近している。

　このためダイハツは、イース技術搭載の新型車を最も安いモデルで８０万円を切る思い切った価格設定にし、エコカー競争で主導権を握りたい考えだ。　＝産経新聞 7月19日(火)15時3分配信＝  

日本が復興に向けて加速していけるかどうかは、原子力からの離脱と次世代エネルギーの実用化が鍵を握ります。

研究開発が進められているものをまとめたサイトがあったのでご紹介します。


原発だけじゃないよ。たくさんあるぜ代替エネルギー！　クールで画期的な次世代発電まとめ

海洋国日本に最も可能性が高いのが洋上風力発電ですね。

地震や津波の影響も受けにくいので、地震多発地帯でも有望です。


さらに、有望なのが地熱発電です。

すでに実用化されていますが、既存技術が天然の熱水だまりのエネルギーを利用するのに対して、次世代型の高温岩体地熱発電は、地中3km以下に井戸を掘って地上から高温の岩盤に水を注入し、蒸気や熱水を得て発電する方法です。

地表近くに熱水資源がなくても発電が可能という。

火山国日本のほぼ全土で開発可能性がある。


海とは無縁の長野県駒ヶ根市では、海洋や洋上のエネルギーの利用はできませんが、地熱は十分に可能性があります。

大深度地下には膨大なエネルギーが埋まっていますが、宅地の1.5ｍほどの地下でも、相当の量の地熱エネルギーが得られます。

駒ヶ根市の宅地の地下からは一年に９４万ギガジュールの熱量を取り出せます。


この数値の大きさがどの程度なのかというと、駒ヶ根市の全世帯が消費するエネルギーよりも大きいんです。

宅地のわずか1.5ｍ下のわずかな地熱をヒートポンプなどの技術を利用して取り出せば、家庭で使用するすべてのエネルギーが自給できてしまう。

全世帯に太陽光発電（4ｋｗ）を設置した時の４倍に相当するのです。


山岳地帯に風力発電設備を設置しようとすると山の愛好家や景観が大事な組織や団体が猛烈に反対しますが、原発との比較で考えなければならない現状なら、違った見方ができるかもしれません。

駒ヶ根市内でも風力によって20ギガワットくらいの発電が可能です。

これは、市内で設置可能な家庭用太陽光発電の発電量に匹敵します。


大深度地下のエネルギー量を試算したデーターを持ち合わせないのであくまでも推測ですが、二つのアルプスに囲まれた駒ヶ根市ならエネルギーの自給は十分に可能なはずです。

現在、日本では500MWの地熱発電設備が稼動しています。

放射能事故が発生している福島第一原子力発電所よりも大きな電力を生み出しています。


次世代エネルギーはこれまで、開発コストが原発よりも高いと考えられていました。

しかし、原発事故による被害金額が１０兆円とも言われることを考えると、これまで高コストと思われていたエネルギーの方が割安になります。

事故を起こさないまでも、更なる安全対策を厳重に求められる原発は、高コスト発電の代表格にのし上がると思われます。


夢のような技術と思われていた次世代型の発電システムが、ほんの数年先には日本のあちこちにお目見えするかもしれませんね。

すくなくとも、駒ヶ根の新産業として早急に取り組むように働きかけたいと思います。

すでに、数年前には駒ヶ根の資源を戦略的発展に使うように杉本市長には提案したのですが、時流の先を行く先見性を持ち合わせていないので、放置されたまま今に至ります。


これからでも遅くないので、地熱の町 駒ヶ根の可能性を追い求める基礎研究に大学の協力を得て取り組むべきだと思います。


**本日の発電量　48.5kwh
-第一発電所　20.4kwh
-第二発電所　28.2kwh


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