駒ヶ根に想う

日経テクノロジーにEVの展望が示されています。

AppleのEV参入をライバルが喜ぶ理由


全文を読めない非会員のために記事を抜粋して引用すると

・Apple社が起こしてきたイノベーションを考えると、斬新なデザイン、スマートフォンのような使い勝手に加えて、車体に炭素繊維強化樹脂（CFRP）を採用したり、無線による充電システムを使ったりするのではないか。

・Apple社の参入により、EV市場が大きく拡大すれば、電池の生産規模も飛躍的に伸び、生産コストも下がっていくはずです。技術革新も進み、電池の性能向上も加速する。

・競争激化により、消費者のEVへの関心が高まることも、業界にとってはプラスだ。

・「EVはクール（かっこいい）」「EVはわくわくするクルマ」といったイメージが広がることは既存のEVメーカーにとっては追い風。

－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－

日産をはじめとしたEVメーカーが新型車を投入する2017年は、EVが大衆車へスタートする年になるようです。
そしてアップルが参入する2020年には、EVは現在のハイブリッド車のような存在になるかもしれません。


性能に劣る初期型リーフに乗る意義は、EVの礎を支えたユーザーの一人に成れたことあると、楽しみな近い将来に思いを馳せるのも良いのではないだろうか。  

本年一月からのリチウムイオンバッテリーの健全性をグラフにしました。
Ｈｘ（青線）が降下すると「劣化」を表しています。

Ｈｘが上昇しているところは、「再生現象」の効果を発揮させた走りをした時です。
桃色の範囲において通常の走行では、劣化が進んでいることが判ります。

電池温度が14℃を超えたあたりから劣化しています。
Ｈｘが平衡を保っている範囲は、地元信州の気温が低いから劣化が抑えられていました。

桃色の範囲のうち、一番目は関東一周千キロの旅、二番目は伊豆半島一周の旅です。
どちらも温暖な地域を走行したことにより、低温域の劣化抑止効果が無くなってしまったことで劣化しました。

一番右の桃色の範囲は、ここ数日の気温の上昇によるものです。
最高気温が10℃を上回ることがほとんどない信州の冬が去り、春が近づいたことによってリーフのバッテリーが劣化する時期を迎えました。

さて、これからのバッテリー性能維持には大きく分けて二つの方法があります。
一つは、成行きに任せて劣化を進ませ、定期的に再生現象により健全性を回復する方法。
もう一つは、常用するＳＯＣの範囲を40％未満に抑えることにより、見かけ上の劣化を抑止する方法。

前者の方が日常の管理は楽だが、バッテリーの劣化を常に目の当たりにしているので精神的によくない。
後者は充電量の管理がわずらわしいのと、遠出の際には一気に劣化が進行してしまう。

昨年の同時期よりもバッテリーの状態が良いのは、劣化と再生の組み合わせがうまくいったからだと思われます。
いずれにしても劣化と再生を組み合わせて健全性を維持しなければ、世の中の多くのリーフと同じく「セグ欠け」になってしまう。
新型30kWh？バッテリーへの換装が早期に実現することを期待します。  

ニュースはタイトルで影響力が決まり、中身を読み解く読者は多くない。
[NHK　再生可能エネルギー制度で家庭負担は２倍以上に]

このニュースも、家庭の負担を増やす再生可能エネルギーは困った存在だという印象を残すための物だろう。
電気料金には、原発の後始末の方が重くのしかかって来るが、あまり知られていない。
[産経新聞　全利用者、廃炉費負担へ　経産省有識者が報告書案 ]

原発の廃炉コストは電気料金の原価に紛れてしまうから気が付かないが、再生可能エネルギーコストは単独で晒されるから目立つ。

扱いが逆で良いと思うのだが。

【追記】
内容に事実誤認があったので一部変更しました。  

住宅の省エネ基準が新しくなります。
経過措置として認められていた旧省エネ基準の適用が今月末をもって打ち切られます。
4月からは平成25年基準のみが認められます。

自宅が新基準に適合しているかご存じでしょうか。
少なからぬ住宅建築の関係者が省エネ基準が新しくなったことに適応できていないと思われます。

自身で確認することもできるので挑戦してみましょう。
（住宅・住戸の省エネルギー性能の判定プログラム）
http://house.app.lowenergy.jp/

我が家を概算した結果が画像の一覧の値。
設計一次エネルギー消費量は低炭素基準値の61％でした。
かなり優秀？
いや、基準が甘い！

これから家を建てる人はもちろん、建ててしまったけど自身の無い人や、自宅に対して裏付けのない自信（過信？）を持っている人もチェックしてほしいですね。




《補足：我が家の評価値》
次世代省エネ基準Q値：1.75（北海道以南の全地域基準クリア）
平成25年基準UA値：0.45（日本全国基準クリア）
これでも省エネ性が十分だと思っていないので、本基準は手ぬるい。  

高速道路利用実態調査事業が開始されます。

NHKニュース
電気自動車 高速料金を一部補助へ

詳細は下記の通り。

○対象者：予め利用登録を完了した電気自動車、プラグインハイブリッド自動車の所有者（先着４万台）
○調査期間：平成２７年５月～平成２８年２月
○対象道路：東日本高速道路(株)、中日本高速道路(株)、西日本高速道路(株)及び本州四国連絡高速道路(株)等の管理する高速道路
○対象走行：高速道路における一料金区間の支払料金が、１，０００円（普通車の場合）を超える走行（ＥＴＣ無線走行に限定）
○調査協力費：調査期間に応じ、以下の金額（普通車の場合）
①５～８月：一料金区間あたり１，０００円を超える利用に対して、１，０００円超過分
②９～１２月：一料金区間あたり１，０００円を超える利用に対して、１，０００円超過分、２，０００円を超過する場合は利用料金の半額
○支給時期：調査終了後に一括して調査協力費を支給
※平成２７年４月から、登録受付を開始。
※平成２８年１～２月の２ヶ月間における走行に対しては、調査協力費は支払わない。
※支給額は、１月当たり２万円、全調査期間で６万円を上限とする。
※なお、予算の残額によって、スケジュールを前倒して調査を終了することがあ
る。

《追記》
●登録受付は４月１日から一般社団法人 次世代自動車振興センターのwebサイト。
●利用者登録するには、日本充電サービスなどの充電カードを所有している必要がある。

事業委託先：一般社団法人 次世代自動車振興センター  

日産のCMに「自動ブレーキなら日産、搭載車続々」というフレーズがある。

CMはこちら→統一フェア 「自動で止まるがいっぱい」篇


下段右から二台目のシルエットがリーフに似ているような気がする。




重ね合わせた画像がコレ↓


後部座席窓の後端が違うなどの一部を除いてピッタリ！


Coming Soon！＝近日発売！
近日中にマイナーチェンジするってこと？

1月の日刊新聞の報道だと15年度内の見込みだから一年先かもしれません。
日産、ＥＶ「リーフ」や商用車に自動ブレーキ搭載

リチウムイオンバッテリーの増量と合わせたマイナーチェンジになる可能性もある。
楽しみです。  

この記事が本当だとしたら、すごいことです。
走行することで発電、グッドイヤーが電気自動車用次世代タイヤを発表

ここがポイント。
『摩擦熱を電力に変換する』

タイヤの転がり抵抗のほとんどは熱として失われています。
なだらかな起伏の郊外道路を電費8km/kWhで走行した場合、走行に消費するエネルギーに占める転がり抵抗の割合は45％になります。

仮に転がり抵抗をすべてエネルギー回収できたら、電費は66％向上して13km/kWhになります。
5割のエネルギー回収率だとしても電費は25％向上して10km/kWhになる。

現在の自動車が捨てているエネルギーを回収するのだから、エネルギー革命に匹敵する大発明です。  

今朝の信濃毎日新聞の記事
長野県内死者「最大７千人超」　県が１０地震被害想定

6日に長野県が発表した被害想定によると、震災による死者は最悪のケースだと7060人に上る。
糸魚川―静岡構造線（糸静線）断層帯の全体が連動した場合だ。

駒ヶ根市はほとんどが5弱から5強の震度となる。
耐震化されていない古い住宅は損壊する恐れがある。
全壊こそ20棟と低めに見積もられているが、半壊や一部損壊はかなりの数になると予想される。

周囲を見渡しても耐震補強していない家がある。
高齢者世帯が多い。

「老い先短いから」とあきらめている人もいるだろうが、ひとたび災害が発生すれば老いていようがいまいが救助の対象となる。
損壊家屋が多ければ、救えるはずの命が失われる危険も生じる。

壊れない家に暮らすことは自分を守るだけでなく、災害時に迷惑をかけないという重要な意味を持つ。
行政は地域住民の耐震意識を高めようとしているが、こうした視点も持ってもらったらいかがだろうか。


  

日産からの情報によると5月から実施される見込みの高速無料化事業の概要は下記の通り。

・次世代自動車振興センターに4月ごろから登録開始
・5月に入ってから事業開始予定
・2016年1月ごろを目安に予算を使い切るまでの期間
・1000円未満の区間は対象外
・1台あたり月に3万円を上限。期間を通じての上限累計は10万円
・対象車はEV、PHV、FCVの各ETC装着車
・対象道路はNEXCO各社が管轄する高速道
・アンケートに答える必要がある
・助成金は事業期間が終了後に申請してから一括で支払われる

急速充電器の利用形態（ICで下りてQCも対象になるのか）などの細かい点は依然として不明です。
4月に登録が開始されるということですから、近日中に正式に公表されるようです。   

VtoHが当たり前になるには、それほど時間がかからないだろう。

高効率住宅とVtoHが組み合わされば、簡単にエネルギー自給率100%を達成できるからです。
車を日常の足としてよりもレジャー用と位置付けている家庭ならさらに最適だ。

また、EVの廃車から取り出されるリチウムイオン電池を再利用した家庭用の安価な蓄電池も数年先から出回るだろう。
走るEVと走らなくなったEV電池をVtoHで活用すると、太陽光発電の変動性というデメリットが克服できてしまう。

一般住宅を手掛けている方々も、情報収集を始めた方が良い。

【関連記事】
『セキスイハイム東四国、EV連携システム搭載スマートハウスの本格販売を開始』